『「日経新聞」には絶対に載らない 日本の大正解』　高橋洋一教授が本気で答える日本をめぐる55のウソ、ホント! 　まさかの日経新聞広告掲載で話題

『「日経新聞」には絶対に載らない 日本の大正解』　高橋洋一教授が本気で答える日本をめぐる55のウソ、ホント! 　まさかの日経新聞広告掲載で話題

ビジネス社より、高橋洋一さんの『「日経新聞」には絶対に載らない 日本の大正解』が発売中です。
(※高橋さんの「高」は「はしご高」が正しいです）

『「日経新聞」には絶対に載らない 日本の大正解』の概要

『「日経新聞」には絶対に載らない 日本の大正解』は、ベストセラーを連発している元財務官僚で嘉悦大学教授の高橋洋一さんが、日本の政治経済の問題から身近な疑問に至るまで、55のウソ、ホントを小気味よく一刀両断していく、発売前からツイッターで話題となっている最新作です。

 
本書は、読みやすさを重視し、どのトピックも2or4ページの見開き展開になっています。しかも1ページ目で「教授へのQuestion」と「教授のAnswer」を対比させ、最後のページにある「教授のダメ押し！」でまとめているので、ひとつひとつの疑問に対する答えが非常にわかりやすくなっています。

また、これまでの著作とは違い、「シェアリングエコノミー」「待機児童問題」や「チケット転売」など、より身近なテーマが多く盛り込まれています。普段、疑問に思っても今さら聞けないことに対して、著者がちょっと暴走気味に答えているので、まるでテレビやラジオ番組のようなエンタメ性も感じられる、これまでにない日本分析本となっています。

なお、このようなタイトルでありながら6月18日（日）、22日（木）の日経新聞に広告が掲載されたのも話題となっています。

本書に登場する主なウソ、ホント

●「日経新聞の正しい読み方」
●「少子化と経済成長の関係」
●「年金破綻のリアリティ」
●「シェアリングエコノミーの役割」
●「東芝危機のターニングポイント」
●「安心と安全の違い」
●「値上げと賃上げの関係性」
●「低生産性と長時間労働」
●「待機児童問題の本質」
●「老後資金の適正額」
●「イデオロギーと忖度」
●「AIと仕事の変化」　etc.

日本の大正解の一例

Q「日本経済の低成長は、やっぱり少子化が原因なのでは？」
A「それを証明するデータなし！　以上！」→P20

Q「なぜ日本の教育行政はコロコロ変わるのでしょうか？」
A「文科省がバカだからじゃないの？」→P80

Q「あの東芝がまさかのピンチで、非常に驚いているのですが？」
A「今さら？　2年以上前からこのままではヤバいって言い続けてきたんだけど」→P128

本書の目次

●第１章 日本経済のウソ、ホント
●第２章 政治と官僚のウソ、ホント
●第３章 ビジネスモデルのウソ、ホント
●第４章 働き方・生き方のウソ、ホント
●第５章 私たちの将来のウソ、ホント

高橋洋一さんプロフィール

著者の高橋洋一（たかはし・よういち）さんは、株式会社政策工房代表取締役会長、嘉悦大学教授。

1955年、東京都生まれ。都立小石川高等学校（現・都立小石川中等教育学校）を経て、東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士（政策研究）。1980年に大蔵省（現・財務省）入省。大蔵省理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官（経済財政諮問会議特命室）、内閣参事官（首相官邸）等を歴任。小泉内閣・第一次安倍内閣ではブレーンとして活躍。

2008年、『さらば財務省』（講談社）で第17回山本七平賞受賞。『“まやかしの株式上場”で国民を欺く 日本郵政という大罪』（ビジネス社）、『「年金問題」は嘘ばかり』（PHP研究所）、『勇敢な日本経済論』（共著、講談社）、『なぜ日本だけがこの理不尽な世界で勝者になれるのか』（KADOKAWA）など著書多数。

「日経新聞」には絶対に載らない 日本の大正解
高橋教授が本気で答える日本をめぐる55のウソ、ホント!

経済、政治、ビジネスから身近な事象に至るまで、
どうにも腑に落ちない疑問を〝高橋節〟で一刀両断!
時に冷静に、時に暴走気味にノンストップで語りまくる
面白すぎるこの国の「正しい答え」の数々! !

<本書に登場する主なウソ、ホント>
「日経新聞の正しい読み方」「少子化と経済成長の関連度」「移民問題の考え方」「年金破綻のリアリティ」
「核保有のコストベネフィット」「シェアリングエコノミーの役割」「安心と安全の違い」
「値上げと賃上げの関係性」「低生産性と長時間労働」「待機児童問題の本質」
「老後資金の適正額」「イデオロギーと忖度」「AIと仕事の変化」etc.

≪この国の「大正解」の一例≫
Q:日本経済の低成長は、やっぱり少子化が原因なのでは?
A:それを証明するデータなし! 以上! ?P20

Q:なぜ日本の教育行政はコロコロ変わるのでしょうか?
A:文科省がバカだからじゃないの??P80

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マスコミで流される情報も、ネットに負けず劣らず「フェイクニュース」のオンパレードだ。
また、本当は重要なのにマスコミがニュースとして取り上げないものもある。
どうしてこんなことが起こるのか。
それは、主義主張や好みが反映された推測論法で記事が書かれているからだ。
そして、そうした報道によって奇妙極まりない世論が形成され、
それに触発されたマスコミがますます〝間違いだらけの正論?を垂れ流す……。
そんな悪しき流れに惑わされるのは、もうやめよう。
そのための〝武器?が、本書だ―― 「はじめに」より
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